MEDICAL
キャステムはより一層お客様に寄り添えるよう、
医療事業の拡大、研究開発を進めております。

キャステムが医療分野に進出した理由 WHY MEDICAL?

人に寄り添うモノづくり
1970年、キャステムは製菓機器を鋳物技術で手作りする小さな町工場から始まりました。当初から小ロット・難材・複雑形状など他社がやりたがらない仕事を、リスクを恐れず積極的に引き受け、発生する課題は、常識にとられない柔軟な発想とブレない行動力で取り組んできました。その過程で独自技術をいくつも構築してきました。

工作機械を手作りすることから始まったキャステムは、「モノをつくるヒト」の力になりたいという信念は今も変わりません。そして今キャステムは、ロストワックスやメタルインジェクションをバックボーンに超精密微細成形技術を手に、医療機器事業をスタートさせました。すでに、大学医学部などの医療機関やメディカル機器メーカーと、プロジェクトを展開中です。

医療プロジェクトでは、キャステムが長年培ってきた技術と最先端の設備を駆使して医療分野の研究開発に取り組みます。

WHAT WE CAN DO 医療に対して出来ること

01産業用CTスキャン MCT225
02KOKEN KOACH C900
03超高精度高速微細加工機 Andiroid Ⅱ
04ハイエンド3Dプリンタ Stratasys J750
産業用CTスキャン MCT225
産業用CTスキャン MCT225
株式会社ニコンインステックの計測用CTシステム「MCT225」を導入しており高精度な計測や解析、断面の画像と動画、3D動画の出力や高解像度の3Dデータ(OBJ、STL)化をすることが可能です。
KOKEN KOACH C900
KOKEN KOACH C900
オープンな環境でも起動後に1分足らずでISOのクリーン度クラスⅠに到達可能なKOKEN KOACH C900を導入しています。最終検査・梱包作業場に導入し医療機器製造環境の整備も整えています。
超高精度高速微細加工機 Andiroid Ⅱ
超高精度高速微細加工機 Andiroid Ⅱ
超高精度高速微細加工機AndroidⅡを有しており、ミクロン単位の加工ノウハウの習得を活かした高精度金型加工の研究を数年前から取り組んできた実績を持ちます。
ハイエンド3Dプリンタ Stratasys J750
ハイエンド3Dプリンタ Stratasys J750
Stratasys J750は6種類の材料を一度に出力可能なマルチマテリアルフルカラー3Dプリンタです。36万色以上の鮮やかな色彩表現が可能です。透明材料やゴムライク樹脂を混ぜ合わせることで透明度や硬さの調整が可能となり、今まで以上に完成品と同等の試作品が最短で製作可能です。
ISO13485:2016
2019年10月認証取得
非能動及び能動(非埋込)医療機器用金属射出成形品及び焼結品の製造
対象サイト:本社工場(広島県)名古屋支店(愛知県)
ISO13485とは、【医療機器の品質を安定的に確保するためのシステム】を確立する為の国際規格です。医療機器は人の生命や健康に直接影響を与える為、品質と安全を維持管理する必要があります。規格に示された要求事項を満たすシステムを確立し、国際的に認められた審査機関から要求事項に適合していると正式に認められると『認証』を得ます。この『認証』によりお客様に安心と信頼を保証します。

COLLABORATION 日本医療研究開発機構

「次世代医療機器連携拠点整備等事業」
大阪大学医学部附属病院プログラム
「次世代医療機器連携拠点整備等事業」は、国際競争力を有する国産医療機器の創出に結びつけるための環境・体制の整備を大きな目的とする国立研究開発法人日本医療研究開発機構の補助事業です。キャステム では、大阪大学病院と連携し、医療機器開発への人材育成および、共同研究を積極的に進めております。

COLLABORATION 京都先端科学大学と
包括的連携協定を締結

キャステム と京都先端科学大学は包括連携協定を締結しており、同大学に設置してある数nm単位での造形が可能な“高精細3D光造形装置Photonic Professional GT2”、非常に高い解像度の2D/3D画像を高速で生成可能な“CTスキャン Y.Cheetah”、高速・高精度なレーザー加工機“レーザーカッター Speedy 400”などの装置を利用し医療分野への共同研究・開発を進めております。
高精細 3D 光造形装置 
Photonic Professional GT2
CTスキャン 
Y.Cheetah
レーザーカッター 
Speedy 400
WSJ x Next Era Leaders
『WSJ x Next Era Leaders』に掲載
キャステムの医療事業は海外でも展開されています。
その取り組みが世界的経済新聞『ウォールストリートジャーナル』にも掲載されています。

PROJECT 特集